プロジェクトの紹介

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本学は全人教育とSDGsの精神に則り、多面的かつ効果的な情報分析を可能にする教育を推進しています。雇用者から卒業生に対する満足度情報を取得し、効率的な追跡考課と決定に生かしています。教育設計の理念は「学生の多様性のある学習成果」「問題の解決能力を目指した学習」「知識を活用した創造と創業」です。創意工夫のある授業の創造、大学の社会的責任、産学連携、高等教育の公共性向上という4つの課題が投げかける問題と挑戦に向き合い、現在の専門分野、カリキュラム構造、教学方法、学習モデル、学校組織の改善や転換を目指しています。本学では、縦型の教学システムに、研究の実務応用という横型のモデルを組み込むことにより、学習と実践の場をキャンパスから社会、産業、国際的舞台に押し広げています。大学を単なる「知識の伝授の場」から「問題解決と創造力養成の場」とすべく、全面的かつ多様性のある創造的人材育成というコンセプトを実現するため、高等教育改善のための25の項目別計画を制定しました。

「人文とテクノロジーの協働」を原則とし、教学の質を改善することにより、教学サポート体系と教師の創造的教学を強化します。これは国連の持続可能な開発の目標と一致するもので、SDGsを教育の場に生かすことになります。大学院の制度とカリキュラムも柔軟性のあるものに調整します。創造的な教学モデルは、素質の育成を目指した学習型態になり、デジタルテクノロジーを活用することで学習モデルも変化します。計画されているものには、STEAMカリキュラムの推進、学生の中核的能力の開発、多様性のある学科選択、適性に応じた自主的な学部変更、新興テクノロジーの導入、カリキュラム革新のためのCDIOの導入、生活の美学や人生の成長などがあります。同時に、産業の「12項目の重要戦略」に対応するには、学生の英語によるコミュニケーション能力の向上が求められます。こうして学生たちは重要な能力を備えて未来の挑戦に立ち向かうことができ、デジタル産業転換のサポート体系が構築され、本学の対応力が強化されていくのです。国際的な視点に立つと、世界のスマートテクノロジーとデジタル化という流れに呼応して、デジタル学習の推進が必要です。ミネルバ大学のデジタル教育モデルを導入し、カリキュラムの転換を漸次推進します。また国際姉妹校の関係を深化させ、現行のカリキュラム構成と組織制度を見直し、国際教育の質を高めます。こうしてUNESCOのグローバル人材の育成が推進されることになります。そのためには国際的共学の連携を図り、学生が国際感覚を身に着け、国際的な移動能力を高めることが必要です。外国籍教師の招へいや、外国から学生の募集もグローバルなキャンパス創造に貢献します。
本学は、教師も生徒も社会活動に関わるようにし、地域に関心を払うよう働きかけています。「現地との結びつき」「人材育成」「持続的発展」を中心コンセプトとし、大学と地方の連携を強化した人材育成に努めます。これは国連のSDGs 17項目の達成にも貢献するもので、現地産業の新興、コミュニティ文化、都市と農村の発展などのテーマから地域の発展を促します。そして、政府と企業というリソースを結び付け、共同で大学の社会的責任の実践計画を推進することにより、大学の専門シンクタンクの影響力を活用し、持続的発展の専門的人材を育成する「大学としての社会的責任を担うサステナブルな大学」となることを目指します。
「知識の実用」を前提とし、「トレンドに対応した問題解決」の能力を育成することで、「SDGsの持続的発展コンセプト」に適合した人材育成意識を形成します。また「強みを伸ばし、重要な能力を強化する」ことをコアバリューとして「創造、就業、実務」を目標とした系統的な就業プログラムを推し進め、専門実習カリキュラムや企業実習などの人材育成プロジェクトも推進します。創造的な研究開発を実現するためには、重要な研究の競争を基磐とし、国際的な学術研究の成果を取り入れることも重要になります。積極的に分野を超えた国際的な産学連携を取り決めることで、グローバルテクノロジーの発展が促され、学生の国際的研究視点と広い産業的視野が培われます。また、本学は大学研究センターと重要新興分野を結び付け、SDGsを国際産学連携と創造産業に反映させます。政府の2050カーボンゼロの持続的発展の目標に対応し、持続的にカーボンゼロを維持する循環経済の開発能力を強化します。そして、本学の新中北キャンパスは、桃園市政府の推進する青年創造基地として6大重要戦略産業のテクノロジーキャンパスであり、本学がテクノロジー応用のためのスマート大学となるのです。
学生の「適性を重んじた学習」を重視しています。本学の教育理念は、「成功の源は個人の潜在力の開発」です。経済や文化的背景など配慮を必要とする学生に適切な配慮をします。学生から多様なニーズを積極的に対応します。本学は、学内総務を整合し効率的な追跡制度を確立しました。異なる段階にある学生の学習上の必要に目を向け、部門を超えた全面的な指導がプログラムされています。こうして学習の全過程において的確な支援が与えられ学習効果も向上し、自信を持ち道徳性を備えた学生を育成します。また、本学では、学生の学習を中心とした学務研究制度が採用されています。本学の位置づけと中期発展計画に基づき、定期的に内外部の関係者の意見や学務情報を収集し、それを管理に応用しています。さらに学生の学習履歴と効果の情報データベースを構築し、データを通した分析を行っています。このデータは、内部・外部評価や認証制度、報告書に運用され、学務運営における決定を行う際の重要な資料ともなっています。そのため本学は事実と根拠に基づいた決定を行う模範的な大学ともなっています。